の水路事務所がインド水路事務所の海洋地図製作技術者を対象として電子海図およびデータベースについてのトレーニングを行うといったことが可能となる。また、インドの水路測量技術者および地図製作技術者に日本の公費助成コースによるトレーニングを受けさせることもできる。あるいは、両国の水路測量学校が若い水路測量技術者たちに交換留学プログラムによるトレーニングを提供することも可能である。さらには、両国の水路測量学校が互いに客員講師を行き来させてお互いから学ぶということも考えられる。

28. また、両国の水路局がもつ大きな水路測量資産を各種のジョイント・ベンチャー・プロジェクトに慎重に適用することも可能である。現在沿岸諸国が自国大陸棚の線引きを行いたくても行えない状況にあるという事実、そしてインド水路局のもつ船舶資源の大きさを考えると、これはきわめて重要なことだといえる。

31. これまで説明してきたように、インドでは大きな遺産と水路測量の領域における豊富な経験をもつ1つの政府機関が長年の間に進化を遂げ、大きな船舶資源およびそれをバックアップする十分な陸上サポートをもった本格的な水路測量部隊へと変容してきている、このインド水路局では、近代化は新たな課題に対応していくための不断のプロセスとして位置づけられている。同局では、水路測量の分野において増加の一途をたどる各種の課題に対応すべく、21世紀までに大規模な測量船団の確立および組織の完全近代化を実現することを目標としている。インド水路局は今後、国内および国外の舞台で今後より一層大きな役割を果たせるように準備を進めることにしており、また一方では世界中の水路事務所との協力関係を拡大していくことを計画している。

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